「薬は病院の近くにある薬局でもらうもの」と思っていませんか？
2026年9月2日放送のTBS系「THE TIME,」では、薬代の節約や健康管理にもつながる存在として「かかりつけ薬局」が取り上げられました。
かかりつけ薬局を利用しただけで、薬局の窓口負担が必ず安くなるわけではありません。ただし、飲み残した薬の調整や重複投薬の防止、ジェネリック医薬品の活用などによって、不要な薬剤費を抑えられる可能性があります。
さらに2026年は、薬局を取り巻く制度も変化しています。
6月には診療報酬が改定され、従来の「かかりつけ薬剤師指導料」は廃止されました。また、後発医薬品がある一部の先発医薬品を患者の希望で選ぶ場合の負担も見直されています。
一方、マイナ保険証や電子処方箋の普及によって、複数の医療機関や薬局でもらった薬の情報を確認しやすい仕組みも整ってきました。
では、薬の情報をデジタルで共有できる時代になっても、かかりつけ薬局を持つ意味はあるのでしょうか。
かかりつけ薬局で薬代を抑えられる可能性がある理由、かかりつけ医との違い、2026年の制度変更、マイナ保険証・電子処方箋で分かる薬の情報まで整理します。
- かかりつけ薬局とかかりつけ薬剤師の違い
- かかりつけ薬局で薬代を抑えられる可能性がある理由
- 2026年6月から変わった薬局や薬代に関する制度
- かかりつけ医とかかりつけ薬局の役割の違い
- マイナ保険証で確認できる薬剤情報
- 電子処方箋で確認できる重複投薬や併用禁忌
- デジタル化してもお薬手帳やかかりつけ薬局が必要な理由
かかりつけ薬局とは？
かかりつけ薬局とは、病院や診療科ごとに薬局を変えるのではなく、普段から自分の薬や健康について相談する薬局を持つという考え方です。
複数の医療機関から処方された薬をできるだけ同じ薬局で確認してもらうことで、服薬情報を一元的・継続的に把握しやすくなります。
厚生労働省も、かかりつけ薬剤師・薬局には、患者の薬の情報を継続して把握し、残薬や副作用、重複、飲み合わせなどを確認する役割があるとしています。
かかりつけ薬局とかかりつけ薬剤師は同じではない
「かかりつけ薬局」と「かかりつけ薬剤師」は似ていますが、まったく同じ意味ではありません。
かかりつけ薬局は、普段から処方箋を持って行ったり薬の相談をしたりする身近な薬局です。
一方、かかりつけ薬剤師は、薬による治療や健康、介護などについて継続して相談する薬剤師を患者自身が選ぶ仕組みです。
まず利用しやすく相談しやすい薬局を決め、その中で継続して相談できる薬剤師を持つ、と考えると分かりやすいでしょう。
なお、かかりつけ薬局を決めたからといって、事情がある場合にほかの薬局を利用できなくなるわけではありません。別の薬局を利用した場合も、お薬手帳などを活用して薬の情報を共有することが大切です。
複数の病院に通っている人ほどメリットを感じやすい
例えば、
- 内科で血圧の薬
- 整形外科で痛み止め
- 皮膚科でアレルギーの薬
といったように、複数の医療機関から薬を処方されている人もいるでしょう。
現在は、お薬手帳やマイナ保険証、電子処方箋によって別の医療機関・薬局の薬剤情報を共有しやすくなっています。
それでも、情報共有が十分でない場合や、実際に薬を飲めているか、残薬がどれくらいあるかといった情報までは、データだけでは分からないことがあります。
同じ薬局を継続して利用することで、薬剤師が患者の服薬状況や相談内容を継続的に把握しやすくなることがメリットです。
かかりつけ薬局で薬代は安くなる？
かかりつけ薬局を利用したからといって、薬局で支払う金額が必ず安くなるわけではありません。
ただし、残っている薬の調整や重複投薬の防止、ジェネリック医薬品への変更などによって、結果として不要な薬剤費を抑えられる可能性があります。
TBS「THE TIME,」でも、かかりつけ薬局のメリットとして「残薬」の調整やジェネリック医薬品の活用が紹介されました。
飲み残した「残薬」を調整できる
薬を処方されたものの、
「飲み忘れて薬が余っている」
「以前処方された薬が自宅に残っている」
「飲み方が分からなくなり、そのまま残っている」
ということもあるでしょう。
こうした手元に残っている薬は「残薬」と呼ばれます。
かかりつけ薬局で継続的に薬を確認してもらうことで、残っている薬の量について相談しやすくなります。
必要に応じて薬剤師が医師に確認し、処方日数などが調整されれば、まだ自宅にある薬を重ねて受け取る無駄を減らせる場合があります。
2026年度の診療報酬改定でも、残薬調整や服用薬の一元的・継続的な管理を評価する仕組みが見直されています。
ただし、余っているからといって自己判断で薬を減らしたり、服用を中止したりしてはいけません。薬が余っている場合は、医師や薬剤師に相談しましょう。
重複している薬を確認できることも
複数の医療機関を受診していると、同じ成分や似た作用を持つ薬が重複して処方される可能性があります。
薬が重複すると、副作用などのリスクにつながる場合があるほか、本来必要のない薬剤費が発生する可能性もあります。
薬局で処方内容や過去の薬剤情報を確認してもらうことで、重複している薬に気づきやすくなります。
ジェネリック医薬品を相談できる
薬によっては、先発医薬品と同じ有効成分を使った「ジェネリック医薬品（後発医薬品）」を選べる場合があります。
ジェネリック医薬品を利用すると、薬剤費を抑えられる場合があります。
ただし、すべての薬にジェネリック医薬品があるわけではありません。薬の種類や供給状況、治療上の必要性などによって変更できない場合もあるため、希望するときは医師や薬剤師に相談しましょう。
2026年6月から先発医薬品を希望した場合の負担も見直された
2026年6月1日からは、後発医薬品がある一部の先発医薬品（長期収載品）を患者自身の希望で選ぶ場合の「特別の料金」も見直されました。
対象となる長期収載品では、先発医薬品と後発医薬品の価格差をもとに計算する特別の料金が、従来の価格差の4分の1相当から2分の1相当へ変更されています。
そのため、対象となる薬ではジェネリック医薬品を選ぶかどうかが、以前より窓口負担に影響する場合があります。
ただし、医師が医療上の必要性から先発医薬品を処方する場合や、後発医薬品の供給状況などによっては「特別の料金」の対象とならない場合があります。
2026年に「かかりつけ薬剤師」の料金制度が変わった
2026年の記事で注意したいのが、「かかりつけ薬剤師」に関する診療報酬の変更です。
以前は、患者が選んだ特定の薬剤師から継続して服薬指導を受ける場合、「かかりつけ薬剤師指導料76点」という仕組みがありました。
しかし、2026年度診療報酬改定で、かかりつけ薬剤師指導料は廃止されました。
2026年6月1日以降は、通常の服薬指導を服薬管理指導料で評価しながら、かかりつけ薬剤師が電話などで服薬状況や残薬状況を継続して確認した場合や、患者を訪問して服薬管理を行った場合など、実際に行った支援を加算で評価する仕組みに見直されています。
「かかりつけ薬剤師を選べば必ず安い」とは限らない
制度が変わったからといって、かかりつけ薬剤師を選べば必ず窓口負担が安くなるわけではありません。
薬局で支払う金額は、処方された薬の内容や保険の自己負担割合だけでなく、薬局で受けた服薬指導や各種の対応などによっても変わります。
そのため、「かかりつけ薬局にすれば必ず○円安くなる」と単純には言えません。
むしろ重要なのは、残薬を減らしたり、薬の重複や併用上の問題を確認したりして、必要な薬を安全かつ適切に使いやすくすることです。
かかりつけ医とかかりつけ薬局は何が違う？
「かかりつけ医がいるなら、かかりつけ薬局はいらないのでは？」と思う人もいるかもしれません。
しかし、かかりつけ医とかかりつけ薬局では役割が異なります。
| 主な役割 | |
|---|---|
| かかりつけ医 | 日頃の診察や健康相談、治療、必要に応じた専門医・医療機関への紹介 |
| かかりつけ薬局・薬剤師 | 薬の一元的・継続的な管理、重複、飲み合わせ、副作用、残薬、服薬方法などの確認・相談 |
| 連携するメリット | 医師と薬剤師がそれぞれの専門性から患者の治療や服薬を支える |
厚生労働省は、かかりつけ医について、健康に関することを相談でき、必要な場合には専門医や専門医療機関を紹介してくれる身近で頼りになる医師と説明しています。
かかりつけ医は必ず一人に決める必要はありません。例えば、内科と眼科に継続して通っている場合には、それぞれの医師がかかりつけ医になることもあります。
一方、薬剤師は薬の専門家です。処方された薬について疑問がある場合に医師へ確認する「疑義照会」を行ったり、必要に応じて患者の服薬状況などを医療機関へ伝えたりします。
「診察や治療について相談する身近な窓口」がかかりつけ医、「薬について継続して相談する身近な窓口」がかかりつけ薬局と考えると分かりやすいでしょう。
マイナ保険証・電子処方箋で薬の情報はどう共有される？
マイナ保険証や電子処方箋によって、過去に処方・調剤された薬の情報を医療機関や薬局で確認しやすくなっています。
ただし、システムで確認できる「処方・調剤された薬の情報」と、「患者が実際に薬を飲んでいるか」「市販薬やサプリメントも使っているか」といった情報は同じではありません。
マイナ保険証で過去の薬剤情報を共有できる
マイナンバーカードを健康保険証として利用し、受付時に薬剤情報などの提供へ同意すると、医師や薬剤師が過去に処方された薬の情報を確認できます。
初めて利用する医療機関や薬局でも、本人が情報提供に同意すれば薬剤情報を確認できるため、薬の名前をすべて覚えていない場合などにも役立ちます。
ただし、ここで確認できるのは主に処方・調剤された薬剤の情報です。「処方された薬を実際に毎日飲んでいるか」「途中で服用をやめたか」といった実際の服薬状況まですべて分かるわけではありません。
電子処方箋対応施設では直近～過去5年分の薬剤情報を確認できる
電子処方箋に対応した医療機関や薬局では、より直近の処方・調剤情報を確認しやすくなります。
厚生労働省によると、マイナ受付時に過去の薬剤情報の提供へ同意すると、医師・歯科医師・薬剤師は、電子処方箋対応施設では直近から過去5年間に処方・調剤された薬剤情報を確認できます。
例えば、
「先週、別の病院でも薬をもらった」
「薬の名前を覚えていない」
「お薬手帳を忘れた」
という場合にも、対応施設ではデータを使って薬剤情報を確認できることがあります。
電子処方箋は重複投薬や併用禁忌の確認にも使われる
電子処方箋は、紙の処方箋を単にデジタル化しただけの仕組みではありません。
電子処方箋に対応した医療機関・薬局では、今回処方・調剤する予定の薬について、ほかの医療機関・薬局でもらった薬との重複投薬や併用禁忌の可能性をシステム上で確認できます。
過去の薬剤情報の提供に同意していない場合でも、重複投薬や併用禁忌の可能性があるかどうかのチェックはできます。
ただし、その原因となっている具体的な薬剤の情報を医師や薬剤師が確認するには、本人の同意が必要になる場合があります。
自分でもマイナポータルから薬剤情報を確認できる
マイナ保険証のメリットは、医師や薬剤師だけが情報を確認できることではありません。
本人もマイナポータルから、自分の診療情報や薬剤情報などを確認できます。
さらに、マイナポータルと連携できる電子版お薬手帳もあります。
対応する電子版お薬手帳では、マイナポータルから薬剤情報を取り込めるほか、電子処方箋対応薬局を利用すると、自分の薬の情報をより早く確認できる仕組みもあります。
マイナ保険証があってもお薬手帳は必要
「マイナ保険証や電子処方箋があれば、お薬手帳はいらないのでは？」と思う人もいるでしょう。
しかし、厚生労働省は電子処方箋が普及しても、引き続きお薬手帳が必要だと案内しています。
電子処方箋のシステムに登録されるのは医療機関が処方する薬で、薬局やドラッグストアなどで自分で購入した要指導医薬品・一般用医薬品（OTC医薬品）の服用歴などは登録されません。
また、電子処方箋に対応していない医療機関・薬局で処方・調剤された薬の情報は、マイナポータルへ反映されるまで1か月程度かかる場合があります。
そのため、市販薬やサプリメントを使っている場合や、薬を飲んだ後に体調の変化があった場合などは、お薬手帳への記録や医師・薬剤師への申告が重要です。
デジタル化してもかかりつけ薬局が役立つ理由
マイナ保険証や電子処方箋が普及しても、かかりつけ薬局の役割がなくなるわけではありません。
デジタルで確認できる「薬の記録」と、患者との会話から分かる「実際の服薬状況や体調」は異なるからです。
例えば、
「最近、薬を飲むとふらつく」
「錠剤が大きくて飲みにくい」
「薬がたくさん余っている」
「実は市販薬も飲んでいる」
「サプリメントも使っている」
といったことは、患者自身が伝えることで初めて分かる場合があります。
マイナ保険証や電子処方箋だけに頼るのではなく、お薬手帳や患者本人からの情報、薬剤師による継続的な確認を組み合わせることが大切です。
かかりつけ薬局は薬以外の相談にも役立つ
かかりつけ薬局の役割は、処方された薬を渡すことだけではありません。
薬や健康について気になることを相談し、必要に応じて医療機関への受診につなげてもらえることもあります。
体調の変化に気づき、受診につながることも
同じ薬局へ継続して通うと、薬剤師と会話する機会が増え、普段との違いに気づいてもらえる場合があります。
TBS「THE TIME,」では、クオール薬局の薬剤師が、患者の「いつもと調子が違う」「話しているトーンが低い」といった変化も確認できるため、会話を大切にしていると紹介されました。
もちろん、薬剤師が病気を診断するわけではありません。
薬の副作用が疑われたり、体調に気になる変化があったりした場合に、その変化に気づくきっかけとなり、必要に応じて医療機関への受診を勧めてもらえる可能性があります。
処方箋がないときでも相談できる場合がある
薬局は、処方箋を持って行ったときだけ利用する場所とは限りません。
かかりつけ薬剤師・薬局では、処方された薬だけでなく、市販薬の選び方や飲み合わせ、健康に関する相談などに対応している場合があります。
「病院へ行くほどか分からないけれど、薬のことを相談したい」といったときにも、身近な薬剤師に相談できることがあります。
ただし、相談できる内容や営業時間、対応体制は薬局によって異なります。
かかりつけ薬局はどんな人に向いている？
特にメリットを感じやすいのは、複数の医療機関に通っている人や、多くの薬を使用している人です。
複数の病院や診療科に通っている人
内科、整形外科、眼科など複数の医療機関を利用している場合、薬を同じ薬局で継続して確認してもらうことで、重複や飲み合わせなどを確認しやすくなります。
薬の種類が多い人
薬が増えるほど、自分だけですべてを管理するのは難しくなります。
「朝だけ」「食後」「寝る前」など飲む時間が違う場合もあるため、服用方法について継続して相談できる薬剤師がいると安心です。
薬がよく余ってしまう人
飲み忘れなどで残薬が増えている場合には、次の診察まで放置せず、薬剤師に相談してみましょう。
残薬の状況を確認し、必要に応じて医師と連携して処方内容や日数などを調整してもらえる場合があります。
家族の薬を管理している人
高齢の家族などが複数の薬を服用している場合も、同じ薬局で継続して確認してもらうメリットがあります。
本人だけでなく、家族が薬の管理や飲ませ方などについて相談できることも重要です。
かかりつけ薬局はどう選べばいい？
かかりつけ薬局は、「有名な薬局だから」という理由だけで選ぶ必要はありません。
継続して利用することを考えると、通いやすさだけでなく、相談のしやすさや必要なサービスに対応しているかも重要です。
自宅や職場から通いやすい
薬局を継続して利用するためには、自分の生活圏内にあることが大切です。
受診した病院のすぐ近くだけでなく、自宅や職場などから無理なく利用できる薬局も候補になります。
薬剤師に相談しやすい
薬について気になることを尋ねたときに、分かりやすく説明してもらえるかも大切です。
「薬が余っている」「副作用が心配」「飲み方がよく分からない」といったことを気軽に相談できる薬局なら、継続して利用しやすいでしょう。
電子処方箋などへの対応を確認する
マイナ保険証や電子処方箋を活用したい場合には、薬局が電子処方箋に対応しているかも確認しておきたいポイントです。
電子処方箋に対応している医療機関・薬局は、厚生労働省のウェブサイトで確認できます。
お薬手帳は一つにまとめる
薬局をなるべく一つにまとめても、お薬手帳が何冊にも分かれていると薬の情報を確認しにくくなります。
お薬手帳は、紙でも電子版でも、できるだけ一元的・継続的に管理することが大切です。
市販薬を購入したときや、薬を飲んで体調に変化があったときなども記録しておくと、医師や薬剤師へ情報を伝えやすくなります。
まとめ
かかりつけ薬局は、単に「いつも同じ場所で薬を受け取る」というだけのものではありません。
複数の医療機関から処方された薬を一元的・継続的に確認してもらい、重複投薬や飲み合わせ、副作用、残薬、服用方法などについて相談できる身近な窓口です。
残っている薬を適切に調整したり、不要な重複投薬を防いだり、ジェネリック医薬品について相談したりすることで、結果として不要な薬剤費を抑えられる可能性もあります。
ただし、「かかりつけ薬局を利用すれば必ず薬代が安くなる」という意味ではありません。
2026年6月には診療報酬制度が変更され、従来の「かかりつけ薬剤師指導料」は廃止されました。現在は、通常の服薬指導に加え、継続的な服薬状況や残薬の確認、訪問による支援など、実際に行った対応を評価する仕組みに見直されています。
また、後発医薬品がある一部の先発医薬品を患者の希望で選ぶ場合の「特別の料金」も2026年6月から見直されました。対象となる薬では、ジェネリック医薬品を選ぶかどうかが窓口負担に影響する場合があります。
さらに現在は、マイナ保険証や電子処方箋を利用することで、本人の同意のもと過去に処方・調剤された薬剤情報を医師や薬剤師が確認しやすくなっています。
一方で、市販薬の服用歴は電子処方箋のシステムには登録されず、実際に薬を飲めているか、飲み残しがあるか、サプリメントを利用しているかといった情報も、データだけですべて分かるわけではありません。
「デジタルで薬を管理できるから、かかりつけ薬局はいらない」のではなく、マイナ保険証や電子処方箋、お薬手帳、そして薬剤師との継続的な相談を組み合わせることが、安全で適切な薬の使用につながります。
複数の病院に通っている人や薬の種類が増えてきた人、家族の薬を管理している人は、通いやすく相談しやすい薬局を見つけ、薬や健康について気になることを相談してみてはいかがでしょうか。
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